（私のひとり言）平成２４年１月２１日、1通の年賀状が返却された。
　郵便番号に誤りがないか、住所かマンション名か部屋番号か確認したが
　いずれも間違いはない。日本郵便中京支局に説明を求めた。
　入居者確認が必要であり、再三、回答を求めたが返答がないため返却したとのこと。
　配達証明でもなく、書き留めでもないのになぜだと問い合わせても
　入居者の確認が必要だと。そんな法律があるのかと尋ねるとそれはありません。
　ならばポストに投函せよといっても承知しない。そんなやりとりの中、
　現物のはがきを再度近所のポストに添え書きして投函してくれとのこと。
　なんとも歯切れが悪い。年末年始は、帰省或いは長期旅行があったのかもしれないのだ。
　実は年末に賃貸契約を締結し入居されたのだが、なぜか個人の情報を全て郵政は
　把握しているのか。公的機関はクレーマーに苦慮しているが、どうでもよいことに権力を
　発動し、肝心なときに逃げ腰の対応は許しがたい。